【日本女性のウェルビーイング】日本社会における女性の健全化に向けて|沖縄科学技術大学院大学(OIST)ジャミラ・ロドリゲス

【日本女性のウェルビーイング】日本社会における女性の健全化に向けて|沖縄科学技術大学院大学(OIST)ジャミラ・ロドリゲス

沖縄科学技術大学院大学(OIST)海洋気候変動ユニットおよび国際日本文化研究センター(日文研)に所属する医師、ジャミラ・ロドリゲス(Dr. Jamila Rodrigues)氏によるポリシーブリーフ(包括的な政策提言)。人類学、ジェンダー、儀礼慣行で博士号を取得し、現在、日本学術振興会特別研究員。

日本女性のウェルビーイングと危機の語りに関する人類学的研究

私は、日本全国で23人の日本人女性にインタビューを行い、困難な時期にどのようにウェルビーイングを維持し、イキガイを見出しているのかを探りました。

現在は人類学者として働いていますが、以前は12年間、プロのダンサーとして働いていました。ダンサーとして活動する中で、私は自分の身体と心の調子を整えること、そして身体と心の健康を尊重することを学びました。9年ほど前、交通事故に遭い、プロとしてダンスを続けることができなくなりました。そのとき、私は強烈な人生の危機を感じました。このトラウマから立ち直ったとき、他の女性がどのように健康を維持し、困難を克服しているのかを知りたいと思うようになりました。

博士課程では、南アフリカ、イラン、キプロスでスーフィー・ムスリムの女性たちと一緒に働きました。私は、儀式の実践がどのように文化的行動、宗教的アイデンティティ、主体性を表現しているかを研究し、イスラム教の解釈に基づき、すべてのイスラム女性が家父長制社会の犠牲者であるという、しばしば一般化される認識に対する意識を高めました。私はこの研究に関して本を書きました。私の女性参加者の多くは、宗教的地位を変化の担い手として利用し、精神的な修行は彼女たちの幸福に不可欠なものでした。

この研究の成果は、ウェルビーイングについて考えるとき、文化的アイデンティティ、社会、経済、心理的、精神的、身体的健康、自然環境など、いくつかの要素を考慮する必要があるということです。これらの要素は、危機にどれだけうまく対処できるかも関係しています。

最近の世界的な危機を考えてみましょう。Covid-19のパンデミックの発生時、女性のウェルビーイングは影響を受けました。女性の仕事量は増加し、家庭内暴力、うつ病、不安のリスクが高まりました(WHO 2020)。日本ではどうでしょうか。 日本でも、パンデミックにより、特に女性のメンタルヘルスと一般的なウェルビーイングの悪化が問題となりました。パンデミックの最も顕著な結果は、特に2020年、ちょうどCOVID-19が日本に広がり始めた頃に、日本の女性の自殺率が増加したことです。失業、うつ病のリスク、家庭内暴力も日本では倍増しました。

DV相談件数の推移

内閣府は、今回のパンデミックに代表される男女間の不平等に政府が取り組まなければ、「日本は一歩も二歩も遅れてしまう」と認識しています。第5次男女共同参画基本計画では、日本女性の労働参加を拡大し、安全・安心を確保し、男女共同参画社会を実現することを目的としました(内閣府男女共同参画局、2021年)。

非労働力人口・完全失業者数の推移

しかし、ジェンダー・ギャップ指数では、日本は依然として下位に位置しています。2020年時点でも日本は世界120位、2023年では過去最低の125位に順位を下げました。

私の現在の研究は、「生きがい」に関する日本人女性の語りを調査するものです。私は23人の日本人女性に、生きがいと危機への対処の経験についてインタビューしました。参加者の多くは、仕事で苦労していることや、家庭内暴力や親からの虐待に苦しんでいることなど、自分の苦労を話してくれました。また、うつ病になった女性や、親友を亡くした女性もいました。彼女たちとの会話から、私は女性のウェルビーイングについて新しい捉え方について考えました。
以下は、その考えを説明する画像です。

女性の幸福のための8つの経路

このイメージは、女性のウェルビーイングを、身体的、経済的、社会的、文化的、環境的、精神的、霊的、感情的という8つの相互に関連した要因で表しています。この考え方は、私が日本人女性へのインタビューの際に収集したデータから生まれました。私は、女性のいきがいは、女性が自分の人生にどれだけうまく対処しているかに影響され、これらの要因のすべてが、女性がいかに苦難を乗り越えてきたかに影響することを理解しました。

例えば、精神的な安定と肉体的な健康は切り離された概念ではありません。心身ともに健康であることが必要なのです。しかし、心身の健康だけでは十分ではありません。経済的な安定や、日々の生活を支える社会的なネットワークも必要です。さらに、緑地へのアクセスや自然とのふれあいも必要です。すべての要素は相互に関連しています。女性のウェルビーイングは、これらのいくつかの次元の交点に根ざしているという考えから出発すれば、日本の女性のウェルビーイングを全般的に理解することができます。

もし、厚生労働省がこの考え方を医療制度に取り入れることができたらどうでしょうか?
手始めに、これらの問題に取り組む学際的な専門家チームを結成するのがいいでしょう。例えば、私のような人類学者は、フィールドワーク、参加と観察、質的・量的アプローチの統合を通じて、危機的状況において個人や集団がどのように明確にし、分類し、意味を与え、行動するかに焦点を当てています。この場合、人類学者は、科学的知識をコミュニティ・レベルでの効果的な実践に移す方法について、保健医療専門家を支援することができます。

人類学の研究者がその一例である。人々がウェルビーイングを達成する方法を支援するための介入戦略を開発するには、より多くの協力が必要です。例えば、ウェルビーイングの物理的な原因を理解する科学者と社会科学者の間や、ウェルビーイングが人々に与える影響を理解するコミュニティ、利害関係者、政府の間などです。どうすればうまくいくのか?

より多くのアイデアを提案することができます。例えば、学者のグループが集まり、学術的なプロジェクトを立ち上げ、コミュニティと直接関わるというアイデアがあります。二つ目のアイデアは、学者がコミュニティと協力して女性のウェルビーイングに関する文書を作成し、それを国の政策や方針決定に役立てることです。三つ目のアイデアは、メンタルヘルスケア、産科診療所、地域コミュニティで使用できるガイドブック「ウェルビーイングのためのツールキット」を作成することです。

何かアイデアはありますか?読者の皆さんも、女性のウェルビーイングのためのより良い条件を実現する方法について、ぜひ私たちと連絡を取り、アイデアを共有してください。

ポリシーブリーフ

Jamila Rodrigues
ジャミラ・ロドリゲス
医師 (Dr. Jamila Rodrigues)
沖縄科学技術大学院大学(OIST)海洋気候変動ユニットおよび国際日本文化研究センター(日文研)

人類学、ジェンダー、儀礼慣行で博士号を取得し、現在、日本学術振興会特別研究員。沖縄科学技術大学院大学(OIST)海洋気候変動ユニットおよび国際日本文化研究センター(日文研)に所属。

参考文献

−Aiuchi, Masako, Makoto Ichimori, Masako Inoue, Keiko Kondo, and Fusako Seki (2005) “Women in Japan: change and resistance to change”, in, Female Well-Being: Toward a Global Theory of Social Change. Ed. Janet Mancini Billson and Carolyn Fluehr-Lobban. London: Zed Books Ltd,
−Cabinet Office (2020) Establishment of a consultation service for domestic violence survivors in response to COVID-19 infectious disease.
−Cabinet Office. Overview of FY2021 supplementary budget. 2020 Sep. [cited 2020 Nov 5]. Available from: https://www.cao.go.jp/yosan/soshiki/r03/gaiyou_r03.pdf.
−Kotera, Y., Kaluzeviciute, G., Garip, G., McEwan, K., & Chamberlain, K.J. (2021). Health benefits of ikigai: A review of literature. In Y. Kotera & D. Fido (Eds.), Ikigai: Towards a psychological understanding of a life worth living. Concurrent Disorders Society Publishing.
−OECD (2017) Employment IMPROVING THE LABOUR MARKET OUTCOMES OF WOMEN, https://www.oecd.org/japan/japan-improving-the-labour-market-outcomes-of-women.pdf
−OECD (2013), Recommendation of the Council on Gender Equality in Education, Employment and Entrepreneurship, https://www.oecd.org/gender/C-MIN(2013)5-ENG.pdf
−Sasaki & Kawakami (2007) Mental health among workers in the COVID 2021; 34(1): 17Japan Ministry 50. of Health, Labour , & Welfare.
−Suga, T. (2021) Protecting women: new domestic violence countermeasures for COVID-19 in Japan, Sexual and Reproductive Health Matters, 29:1, 464 466, DOI: 10.1080/26410397.2021.1874601
−The 2021 White 19 pandemic: a review. Occupational Health Review Paper on Suicide Prevention
−Yoshihama, M., Horrocks, J. & Kamano, S. (2007) “Experiences of intimate partner violence and related injuries among women in Yokohama, Japan.” American Journal of Public Health, 97 (2) pp. 232-234.

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